東京株式市場では、日経平均株価は続伸。
前日比200円を超える上昇となり、8月9日以来、約2カ月ぶりの1万7000円台回復となった。
1日の米国株式市場の急反発や、円相場の下落を手がかりに、朝方から買い優勢で始まった。
前週からの上昇幅の大きさから利益確定の売りや戻り売りに押される場面があったものの、後場に入ると、アジア株式市場が順調に上昇しており、日本株の相対的な出遅れ感などが意識された。
ただ、実需買いが少なくなっており、売り方の買い戻しが上昇を主導している、との見方も出ている。
33業種中、30業種がプラスで取引を終えた。
値上がりで目立ったのは、証券商品先物、銀行、その他金融といった金融関連株、不動産関連株だった。
米国でサブプライムローン問題による信用収縮懸念から売りが出ていたが、徐々に業績への影響が明らかになるにつれて懸念が後退した。
特に証券株については、渡辺金融・行政改革担当大臣が証券減税の恒久化に前向きなコメントをしたことも支援材料となった。
また、為替が1ドル＝115円台となったことを受けて、輸出関連株も物色対象になり、指数のけん引役となった。
主力ハイテクや自動車、精密機器、その他製品などが上昇した。
その半面、好業績期待から先駆的に買われていたセクターの上値の重さも目立った。
コマツや栗田工業、ＪＵＫＩ、木村化などの機械株のほか、商船三井、日本郵船、川崎汽船といった海運株、ブリヂストン、横浜ゴム、住友ゴムなどゴム製品が上昇相場にもかかわらず、前日終値付近でもみ合う展開だった。
なお、前日ストップ安比例配分だったＩＨＩ、富士電機ＨＤが寄り付いた。
リバウンド狙いの資金も入り、活況となった。
（証券新報・木村）